公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版における管種・用途別の保温材厚さの規定や、設計・施工時のポイントでお悩みではありませんか？実務で活用できる保温厚の基準を分かりやすく解説します。

疑問（Q）

公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版において、冷水管、温水管、高温水管、蒸気管、冷媒管などの用途や管径に応じた配管の保温材厚さはどのように規定されているのでしょうか？

回答（A）

公共建築工事標準仕様書（令和7年版）では、管種・流体温度・管径（呼び径）に応じて保温材の厚さが厳格に規定されており、省エネ基準との整合を図るために適切な厚みの選定が求められます。

代表的な配管用途別の保温材厚さの基準は以下の通りです。

規定の補足ポイント

• 管径に応じた増加： 保温材の厚さは、管径が大きくなるほど増加する規定になっています。
• 温度条件の確認： 冷水・温水・高温水・蒸気など、流体の温度条件によって厚さが異なるため、設計時には必ず用途や温度仕様を確認する必要があります。
• 冷媒管の目的： 冷媒管については結露防止を主目的とするため、管径に応じて25〜40mm程度が標準となります。
• 令和7年版の改定背景： 省エネルギー基準との整合性を図るため、従来版から一部の厚さが増加している点に注意が必要です。

まとめ・注意点

Jw_cadで配管図や設備詳細図を作成する際は、配管の実径だけでなく「保温材厚さを含めた外形寸法」を考慮したスリーブ位置、吊りスペース、および配管間のクリアランスを確保することが極めて重要です。

実際の設計・施工にあたっては、必ず国土交通省が公開する最新の「公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）令和7年版」の本文および特記仕様書を確認し、物件ごとの省エネ基準や管轄官庁の指導方針に完全に適合した安全で確実な設備設計を行ってください。